お知らせのアーカイブ

４月6日、7日　日田市　パトリア日田

4月13日、14日　津山市　グリーンヒルズ津山リージョンセンター

4月15日　福岡市　福岡支店ショールーム

4月20日、21日　西条市　西条市総合文化会館（小ホール）

5月11日、12日　下関市　本社ショールーム

5月18日、19日　田布施町　田布施町商工会館サリジェ

6月10日　福岡市　福岡支店ショールーム

各会場は、長府製作所のホームページにてお知らせしています。
長府製作所フェスタ2018
https://www.chofu.co.jp/event/pdf/festa2018_1/festa.pdf

株式会社長府製作所では、直接のお客様個人への販売は一切致していません。
販売に関しては、全て長府製作所をお取り扱いして頂いている販売店（特約店）のみです。
各ご家庭に何もお客様側から要請のない場合に、訪問することはございません。

また、メーカーからの修理訪問に関してはメーカー指定のCS店が訪問致します。
CS店に関しては、長府製作所が認定している店舗のみとなります。
認定員は、専用の認定証を携帯しています。

ご不明な場合や、おかしいと思われた場合は

長府製作所　0120-925-339

24時間365日受付

当社はCS店です。訪問時には認定証を携帯しております。
当社の社員でも、認定証持ってない場合は、メーカー依頼の修理には訪問できません。

販売や修理に関しては、お近くの販売店（特約店）で承っています。

修理に関しては、設置状況が屋外用を屋内設置などの法令に反するもの
設置が正常でないものに関しては、修理をお断りさせて頂いています。
消防法など不適切な設置の場合、修理後の責任問題となるためです。
大変申し訳ございませんが、ご理解いただきますようお願い致します。

例　石油給湯器の屋内設置での換気問題など

最大１０ｍ１０曲がりの遠隔追い焚き可能で風呂釜の設置場所を選びません。
JPKタイプやCKタイプの石油風呂釜に比べて、熱効率の良さと燃焼音の静かさで深夜でも近所に気兼ねなく使用できます。
実際に取付してみましたが、本当に音も静かで通常の強制追い焚きタイプと変わりなく安心して追い焚きできました。
施工も通常の追い焚きタイプのハイブリットホースと一口循環口で可能です。
JPKやCKタイプの風呂釜を使用しているお客様へはお勧めの商品です。

日頃は長府製品をご愛用いただきまして誠にありがとうございます。
さて、ご愛用頂いている下記の『石油ふろがま』及び『追焚付石油給湯器』におきまして、過去に行った点検・修理の際の作業が不十分であった場合には、万一誤って浴そうに水がない状態で運転すると、空だき防止装置が作動せず、空だきによる本体焼損に至るおそれがあります。つきましては誠に恐縮ではございますが、安全確保の観点から点検・改修をさせていただきたく存じます。

現在、熊本県や大分県を中心とした大規模な地震災害で多くの方が普段の生活ができない状態となっています。
当社も、修理業務で阿蘇地方まで範囲拡大での臨時対応を致しています。メーカー修理業務優先での対応となっていますので、一般の方の修理依頼をお断りさせて頂いたり多少の時間を頂くことがございますので、予めご了承下さい。

住宅設備機器（エアコン、ガス給湯器、風呂釜、石油ボイラーなど）
取り付けや取替だけの工事（施工）依頼受付しています。
一般個人及び業者の方でも、歓迎します。

お気軽にご相談下さい。

長府製作所へのお問い合わせは

一般のお客様専用の電話番号です。
業者の方は、ご利用になれません。
リコールや点検、修理のご相談など、フリーダイヤルです。
北九州近郊の方は、当社でも受け付け致します。

メーカーは直接訪問しません

そのままなんですが、ご自宅にメーカーの営業マンが点検などで訪問することは、一切ございません。
よく、修理訪問した時にお客様から聞かれるのですがリコールなどの特別な時を除いて訪問することはございません。
またリコールでも、最初にハガキなどで告知をします。
告知すらないものは、すべて訪問販売の業者と思って下さい。
悪質な業者によっては、故意に機器を壊す場合もあります。
絶対に点検させないようにして下さい。
もし、点検などで告知や前置きもなく不審な営業マンが訪問してきた場合は、メーカーに直接訪ねてみてはどうでしょうか？
もちろん当社でも、お客様からの依頼のないのに訪問することは一切ありません。

長府製作所の石油給湯器は、所有者登録して頂くことで、1年保証が3年へと延長されます。
このサービスは無料なんでお得ですね。

特定保守製品とは……

「消費生活用製品のうち、長期間の使用に伴い生ずる劣化(経年劣化)により安全上支障が生じ、一般消費者の生命または身体に対して、特に重大な危害をおよぼすおそれが多いと認められる製品で、使用状況などからみて、その適切な保守を促進することが適当なもの(消安法第2条第4項)」として指定された製品です。